
オウンドメディアの必要性を訴えても、理系の部長はなかなか首を縦に振りません。
あなたの説明でだいたいは理解したものの、やはり「必要だ!」と納得できる「論理的で数値データの裏付けがある理由」がないと、部長も一歩を踏み出すことができないのでしょう。
(理系なので、企業がストーリーテリングをする意味を伝えても響かないし・・・。)
インターネット広告とはちがい、オウンドメディアは費用対効果で語るのが難しい側面もあります。
わかりやすく「SEOの効果があります!」と訴える方法もありますが、時間をかけてでも、企業がオウンドメディアに取り組む意義を伝えるべきです。
必死に理解しようとしている部長のためにも、せめて論理的に必要性を説明したいところです。
そこで今回は、オウンドメディアが必要だと部長が納得する3つの理由をお伝えします。
すべての理由を並べるか、部長が納得しそうな理由をチョイスするかは、あなた次第です。
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おさらいになりますが、オウンドメディアを簡潔に説明すると、以下の通りです。
オウンド(owned)は英語で『所有している』ことを意味します。つまり、自社で所有しているメディアのことを指しています。
引用元:「トリプルメディアは古い?2015年のコンテンツマーケティングを考える」
トリプルメディアという定義は、ペイドメディア・ア―ンドメディア・オウンドメディアの3つを指しますが、このようなマトリクス図でわけることができます。
自社プラットフォームでコンテンツを資産として蓄積できる点が、オウンドメディアの最大の魅力です。
オウンドメディアを含むトリプルメディアについて、詳しくは「トリプルメディアは古い?2015年のコンテンツマーケティングを考える」をご一読ください。
それでは、オウンドメディアが必要な理由を3ステップでお伝えします。
部長にオウンドメディアの必要性を伝えるには、現状抱えている問題を認識してもらうことが肝心です。
問題を問題だと認識してもらえない場合は、3を話しても響かないので、まずは丁寧に1と2を伝えましょう。
簡潔に伝えるなら、以下の2点です。
インターネット広告費は、ご覧の通り年々増加傾向にあります。
データ出典元:株式会社 電通ニュースリリース / 画像引用元:【グラフ&表】日本の広告費推移(2005~2014年)
競合が増えているのに、CV獲得できるキーワード数は同じように増えているわけではありません。
結果、入札単価が上がるので、思うような成果を上げられない構造になっています。
業界全体の総論なので一概には言えませんが、リスティング広告の費用対効果は、今後も厳しくなってくることが予見されます。少なくとも、劇的に効果改善が見込めるとは言えない状況です。
データは大手ポータルサイトのディスプレイ広告のCTR推移です。
2006~2011年までと少し古いものの、注目していただきたいのはCTRが過去に1%あったものが、0.19%まで落ちちていることです。
データ引用元:今の『ディスプレイ広告』の枠ってクズだよね!ワイルドな広告枠開発の提案だぜぇ~?!
2016年の現在は、出稿先・商材・クリエイティブにもよりますが、現場感覚だとCTR0.1%出ればGOODです。つまり、15年前と比べて、CTRは10分の1になって上がる気配はない、ということです。
リーチ力が強いので、CVを多く獲得するにはディスプレイ広告は外せません。
しかし、ディスプレイ広告のクリック率は年々低下してます。
CVRが変わらないと仮定すると、ディスプレイ広告の効果は10分の1に下がっており、今後この数値が劇的に回復する望みは薄いでしょう。
リーチ力があるディスプレイ広告の費用対効果が上がらないので、ペイドメディアに依存したマーケティングには限界が見えます。短期的な顧客獲得だけではなく、長期的な視点でオウンドメディアを開始する必要性はここにもあります。
Googleが被リンクを重要視していた時代は、SEOといえば被リンクでした。
サテライトサイトを作って被リンクを量産した経験がある方も、きっといるでしょう。
しかし、現在Googleは最も重要なこととして明確に「コンテンツ」を挙げています。
引用元:Steps to a Google-friendly site
以前「半永久的にアクセスを集めるコンテンツ」でもお伝えしましたが、良質なコンテンツがあれば、人為的に被リンクを量産しなくても、検索上位に表示されて結果的にSEO対策にもなります。
もし今、SEO対策として予算を用意しているなら、良質なコンテンツに投資していくべきです。(SEOの変化に関しては、検索ランキングの変動を見せて、理系の部長にアピールしましょう。)
もし3つの理由を提示しても部長が納得してくれないのであれば、オウンドメディアの事例・実績をまとめて説得してみましょう。
ぜひ、以下を参考にしてオウンドメディアの必要性を訴えてみてください。
ちなみに、もし部長がコンテンツ制作をパートナー企業に任せたい意向なら、ぜひ私たちにお任せください。
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